角川アスキー総合研究所による国内外のゲーム業界を対象としたデータ年鑑「ファミ通ゲーム白書」の最新2026年版が6日に発刊され、ハード価格の最新動向が言及された。2026年6月の国内家庭用ゲーム機の平均単価（推定実売、税抜）は5万1376円となり、2025年6月の4万6909円から前年同月比9.5%上昇したことがわかった。

ハードウェアをめぐっては半導体などの部材価格の高騰を背景に主要機種の価格改定が相次いでいる。新しいところでは2026年5月25日に任天堂が現行ハードの価格一斉引き上げを発表し注目を集めた。

Nintendo Switch 2やプレイステーション5、Xboxなど主要ハードにおいて国内向けモデルの価格戦略が需要動向を左右する状況にあり、同書はハードの高価格化とユーザーが感じる「価格に見合った価値」の両面が、今後の家庭用ゲーム市場を見通す論点になると分析されている。

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